| 問 1 |
手数料の安い証券会社を選ぶことは利益が出やすいだけでなく、損切りがしやすいという利点もある |
| ○＞その通りです。手数料を甘く見てはいけません。しっかりチェックをしましょう⇒証券会社の選び方 |
| 問 2 |
証券会社の手数料の安さはそのまま使い勝手の悪さ、サービスの悪さにつながる |
| ×＞手数料とサービスは比例するものではありません。手数料の安い良質なサービスを提供してくれる証券会社をチェックしましょう⇒証券会社の選び方 |
| 問 3 |
システムトラブルなどの対策や投資ツールの利用のため、複数の証券会社に口座を開設しておくことは有効な手段である |
| ○＞サーバーダウンなどのトラブルにも備えあれば憂いなし、証券会社によって投資ツールや特色も違うので自分に適した証券会社の組み合わせを考えることは有効な手段といえます⇒証券会社の選び方 |
| 問 4 |
証券取引法は証取法ともいい、不正の防止や投資家の保護を大きな目的としている |
| ○＞その通りです⇒証券取引法とは？ |
| 問 5 |
証券取引法において企業には有価証券報告書などの情報の公開が義務付けられている |
| ○＞その通りです。ディスクロージャー（企業内容の開示）は近年特に注目されています⇒証券取引法とは？ |
| 問 6 |
相場の変動を図ってやったとしても風説の流布程度のものであれば証券取引法違反にはならない |
| ×＞証券取引法違反になります⇒証券取引法とは？ |
| 問 7 |
インサイダー取引はいち早く情報を入手して行う非常に有効な投資手法で証券取引法でも正当な取引として認められている |
| ×＞インサイダー取引は証券取引法によって禁止されています⇒インサイダー取引とは？ |
| 問 8 |
インサイダー取引とは企業の内部の重要な情報を知ることができる立場の人が、その情報が公表される前に、その情報を利用した取引をすることである |
| ○＞その通りです⇒インサイダー取引とは？ |
| 問 9 |
インサイダー取引の対象者であった者でもその会社を辞めた後であるならインサイダー取引に引っかかることはない |
| ×＞会社関係者でなくなってから1年以内のものなどインサイダー取引に抵触する場合もあります⇒インサイダー取引とは？ |
| 問 10 |
外国の法人に対しては日本の証券取引所に上場されているものであってもインサイダー取引の対象にはならない |
| ×＞日本の証券取引所に上場されているものは外国の法人であってもインサイダー取引の対象になります⇒インサイダー取引とは？ |
